ハロー、ベイパー。
2020年は東京オリンピックの年ですね。
オリンピック開催に向けて、政府が受動喫煙法の改正案を国会に提出するなど、着々と準備が進められています。
でも、どうしてオリンピックを開催するとなると禁煙化が進むのか疑問に思っている方もいるでしょう。
そこで今回は、愛煙家が知っておきたい世界のルールについてまとめてみました。
たばこのない五輪とは？
オリンピックを主催している国際オリンピック委員会（IOC)は、1988年から「たばこのない五輪」を推進しています。
オリンピックを観戦したことがある方ならご存知でしょうが、競技場は禁煙、選手村も禁煙となっています。
2010年には世界保健機構（WHO）とも「たばこのない五輪」で合意し、開催都市は全面禁煙にするという方針を打ち出しました。
オリンピックの開催地に選ばれるということは大変名誉なことですが、実際に開催するまでにいくつもの課題をクリアする必要があります。
日本政府は、東京オリンピック開催に向けて、IOCやWHOの基準をクリアできるように、政策を進めているのです。
過去の五輪開催国の対応
過去オリンピックが開催されたロシアや英国では屋内禁煙を実施しています。
海外では屋内の禁煙に厳しい国が多く、2015年のWHOの調査によると、世界188国中49カ国で、公共の場すべてに適応される屋内完全禁煙義務の法律が存在することがわかりました。
ただし、海外は屋外での規制はないところも多いです。
日本の対応と電子タバコに関して
日本は海外とは逆に屋外の喫煙に厳しく、屋内の禁煙化は遅れていると言われています。
日本の自治体の1割強は路上喫煙を規制する条例を持っていますが、屋内の禁煙に関しては対策が進められている段階です。
電子タバコの対応も、慎重に進められています。
日本では、ICOSなどの加熱式タバコが全国的に普及していますが、まだ新しいアイテムであることから、どのように対応するかは不明確な部分が多いです。
2018年現在は、紙巻きタバコと加熱式タバコや電子タバコを一緒くたに考えて規制している公共施設などが少なくありません。
紙巻きタバコ、加熱式タバコ、一般的な電子タバコにはそれぞれ特徴があり、有害物質の有無などに違いがありますから、同じ「たばこ」として一括りにするのは問題があるでしょうね。もっとも、電子タバコは世界的にみてもまだ新しいアイテムです。
どのように対策するか模索しながら、対応が定まっていくと考えられます。
